プロジェクト参加6社と連携、「2024年問題」に対応
F-LINEは3月1日、共同輸配送プロジェクト参加メーカー6社（味の素、カゴメ、日清オイリオグループ、日清製粉ウェルナ、ハウス食品グループ、Mizkan)と連携し、中部・関西地区から九州への輸送で、関西～九州間のフェリーを使用した定期海上輸送を開始すると発表した。
トラックの一部を海上輸送に換え、トラックドライバーの労働環境改善、輸送の安定化、CO2排出量の削減につなげたい考え。
現在、中部・関西地区から九州への輸送はメーカー各社が輸送手段（トラック・鉄道・海上）をその都度手配し、6社共同配送を行っている九州の物流センター（F-LINE福岡第一物流センター）に届けている。
このルートのトラック輸送走行距離は600～750㎞程度に達し、「2024年問題」が始まると従来通りの輸送が不可能になる恐れがある。そのため、一部のモーダルシフトに踏み切る。
6社の輸送の一部について、各社が出荷する曜日を割り当て、中部・関西の各社出荷拠点から関西の港まで陸送し、関西～九州間をフェリーで定期的に海上輸送する。
【定期海上輸送の効果】
①トラックドライバーの労働環境改善
ドライバーがフェリーに乗船しない場合は航送区間の乗務の必要がないため、拘束時間が削減。乗船する場合も航送区間の時間は休息期間となり、拘束時間が削減。
②CO2排出量の削減
モーダルシフトによるCO2排出量の削減（フェリーのCO2排出量はトラックの約6分の1）。
③輸送の安定化
定期輸送手段を6社で確保することにより、輸送を安定化。
④輸送の平準化
定期輸送で常に一定の物量を同じ配送拠点に輸送することにより、物流波動を軽減。
⑤輸送の複線化
陸上輸送（トラック・鉄道）と海上輸送の並立（複線化）によるBCP対策。
定期海上輸送のイメージ（プレスリリースより引用）
（藤原秀行）
