DHLサプライチェーン、ベイクルーズグループのオムニチャネル戦略支援へRFID導入準備

DHLサプライチェーン、ベイクルーズグループのオムニチャネル戦略支援へRFID導入準備

千葉・柏の拠点、今後はIoTやロボットなども検討

DHLサプライチェーン(SC)は12月10日、セレクトショップ運営大手ベイクルーズのオムニチャネル戦略を支援するため、業務のデジタル化を推進すると発表した。

DHLSCが現場運営を担っている千葉県柏市のベイクルーズ物流拠点「柏沼南ロジスティクスセンター」で、在庫管理やプロセスの最適化の一環として。RFIDを導入。入出荷状況をリアルタイムで把握できる体制を整え、人的ミスの削減や在庫管理制度の向上を図る。

DHLSCは2016年、ベイクルーズグループの物流拠点4カ所を同センターの約3万平方メートルのスペースに集約。1拠点でベイクルーズの店舗向けとEC向けの在庫を一元管理できる体制を実現した。拠点統合後、効率化を通じて入出荷能力は2倍に高まり、正確かつ迅速な出荷処理で顧客のニーズにより迅速かつ的確に対応できる態勢が整ったという。

今後数年間でデータアナリティクス、モノのインターネット(IoT)、ロボティクス、自動化技術などの検討を進め、一層の在庫管理最適化を目指す計画。

DHLSCのヨンファ(アルフレッド)・ゴー社長は「RFIDは新しい技術ではないものの、初期導入の難しさから国内の物流業界では、ようやく最近になり大規模な導入が進むようになってきた。RFID技術を取り入れ、大量の製品の整理や管理に活用することは、あらゆるサプライチェーンの現場に大きなメリットをもたらし、今回ベイクルーズ様にとっても重要な方向性だと考えている」と強調。

ベイクルーズグループのロジスティクスディビジョン 土橋弘幸ディレクター「統合から約4年で倉庫の処理能力およびオンラインの売り上げは急激に増加している。フルフィルメントについても、サービスレベルが可視化されたことに加え、主要業績指標(KPI)の一つである出荷物量も統合前の約6倍に向上した」と説明。

「社会環境が急激に変化して行く中、店舗での販売とECでの販売、そこに『物流』を融合させた企業しか生き残れないと考えている。当社はどちらか一方の企業ではなく、リアル店舗、ECともに他社よりも優位性を持っている。それを実現、維持できるのは他社よりも優れた物流の機能、基盤があってこそであり、今後もファッション業界有数の企業として、お客様への新たな価値創造と提供を続けていく」との決意を表明した。


ベイクルーズの業務効率化イメージ。右上が「柏沼南ロジスティクスセンター」(DHLSC提供・クリックで拡大)

(藤原秀行)

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