自動車部品など伸びる、消費戻りが追い風か
米調査機関デカルト・データマインが4月21日発表した日本発着の海上コンテナ輸送量に関する最新調査結果（速報値）によると、アジア域内へのトランシップ分を含めた日本発米国向け（荷受け地ベース）は3月の輸送実績が前年同月比2・7％増の5万8218TEU（20フィートコンテナ換算）となった。
2月は同社が調査を始めた2004年以降、単月としては過去最低を更新。リーマンショック後の09年5月の水準（3万4088TEU）も割り込んでいたが、ここに来て新型コロナウイルスの感染拡大による打撃から持ち直しの兆しが見られる。3月は自動車部品が4・3％増伸び、全体をけん引した。
同社は「米国の自動車、住宅などの消費が戻り始めたことによる貨物量回復と思われる」と推察している。母船直航分も3・8％増の4万3206TEUとなった。
3月分の母船直航分実績を主要6港別に前年同月比で見ると、東京港はほぼ横ばいだったが、名古屋港は6・0％増、神戸港は18・3％増となった。
一方、米国発日本向け（復航、最終仕向地ベース）の2月分は前年同月比16・9％減の4万8307TEUにとどまった。
（藤原秀行）
