会社側が調査結果公表、サイバー攻撃はあらためて否定
トヨタ自動車は9月6日、8月末にシステム不具合が発生し、国内全14カ所の車両工場が一時、操業停止に追い込まれたことに関し、調査結果を公表した。
部品の発注処理を行う複数のサーバーの一部が利用できなくなったことが原因と説明、「サイバー攻撃ではない」とあらためて強調した。
同社によれば、不具合が起こる前日の8月27日、定期のシステム保守作業を実施。データベースに溜まったデータの削除・整理を行っていたが、作業用のディスク容量が不足していたためエラーが発生し、システムが停止したという。
当該のサーバーは、同一のシステムで作動していたため、バックアップ機でも同様の障害が起こり、切り替えができず、工場の稼動停止に至った。その後、8月29日に容量の大きいサーバーにデータを移管したことでシステムが復旧し、工場の稼働再開にこぎ着けた。
今後は保守作業の手順を見直すとともに、再発防止に向けた取り組みを強化する。同社は「お客様および仕入先、関係先の方々にご迷惑をお掛けしたことをおわび申し上げる」と謝罪した。
（藤原秀行）
