デカルト・データマイン調査、ベトナムやタイなど好調維持
米調査機関デカルト・データマインが4月14日公表した海上コンテナ輸送量実績調査結果によると、3月のアジア発米国向け（往航）輸送量は、上位10カ国・地域の実績が前年同期比1.3％増の166万5755TEU（20フィートコンテナ換算）だった。
全世界ベースでは0.3％減の236万4100TEUだった。
内訳を見ると、取扱量が全体の約5割を占めてトップの中国は6.0％減の78万3111TEU。減少幅は2月（11.8％減）から縮小したが、米国による大規模な相互関税が影響し、中国から米国向けの輸出鈍化の基調が続いている。
一方、ベトナムは39.7%増の25万7655TEU、タイは11.8％増の6万9565TEU、マレーシアが41.3％増の4万1474TEU、スリランカが20.4％増の3万1140TEUと好調を維持。米国の相互関税発動で企業が商品や部品、原材料の調達先を中国からアジアに変える動きが続いているとみられる。
中国からの貨物が第三国経由で米国に向かっている可能性もある。
3月時点では、中東情勢の緊迫化の影響は確認できていない。
韓国は7.0%増の23万60TEU、台湾が15.1％減の6万9973TEU、日本が14.1％減の3万6564TEUだった。
米国発アジア向け（復航）は2月分が上位10カ国・地域の総計で4.1％減の44万5586TEUだった。首位の中国は31.2％減の7万366TEUにとどまった。
（藤原秀行）
