運航データと行動科学に基づくアドバイスを提供、最適運航を実現
日本郵船とグループのMTIは4月15日、英国を拠点に船舶・航空機向けの脱炭素業務支援システムを提供しているSignol（シグノル）と連携し、船員の日常の運航業務で行動変容を起こすことによる脱炭素推進策の効果を検証するトライアルを始めたと発表した。
日本郵船グループで運航する33隻の船舶の運航データをSignolのサービスで分析し、船員に「ナッジ」（行動変容を促す働き掛け）となる業務改善アドバイスを提供することで、脱炭素に対する意識の醸成と、船上での具体的な行動変容の促進を図る。
日本郵船グループは、現場で実際に運航業務に就いている船員の脱炭素への理解と日々の業務における主体的な取り組みも、海運領域の脱炭素を進める上で重要と認識。
その一方、船員の日常業務は船舶の安全運航と直結するため、燃料節約へ向けた運航の工夫には難しい判断が必要となるケースもあり、人力での最適化には限界があった。
Signolは、行動科学を活用したデジタルプラットホームを用いて各船の運航データを分析し、船員に対して個々の業務行動履歴や運航状況に基づきパーソナライズされた目標設定やフィードバック、具体的な行動アドバイスを提供している。
船員が燃料消費やCO2排出量に対して自身の業務がどのような影響を与えているかを分かりやすく可視化し、燃料節約へ向けた業務改善を促している。
トライアルでは、運用に際して船員の日常的な業務行動が特に深く関与する特定の機関関連機器類の最適運用を目標に設定している。
一例を挙げれば、運転時間の短縮の余地を算出して船員へアドバイスすることで、これまで船員だけでは判断が難しかった場面での燃料節約行動に寄与すると見込む。
トライアルは約6カ月間続け、前後の脱炭素データを分析することで、船員を主体とした脱炭素への貢献可能性を検証。トライアルのデータは米国コロンビア大学に提供し、同大と日本郵船、MTI、Signolの共同研究として学術論文を発表することも検討している。
（藤原秀行）※プレスリリースより引用
