商船三井、独MANが開発中のアンモニア燃料機関発注へ基本協定書を締結

「ネットゼロ・エミッション」外航船実現目指す

商船三井は10月18日、ドイツのMAN Energy Solutions（マンエナジーソリューションズ、MAN ES）、三井E&Sマシナリー（MES-M）と、MAN ES社が現在開発中のアンモニアを主燃料とした船舶用主機関の発注に向け、基本協定書を締結したと発表した。

アンモニアは、燃焼時にCO2を排出しない次世代のクリーン燃料として注目されている。商船三井は「環境ビジョン2.1」で2050年までにグループ全体で温室効果ガスの排出を実質的にゼロとする「ネットゼロ・エミッション」を目指すとともに、20年代中にネットゼロ・エミッション外航船の運航を開始する方針を掲げている。

基本協定書の締結を通じ、ネットゼロ・エミッション船の先駆けとなる船舶用大型アンモニア燃料主機関を発注、船舶における次世代燃料への転換を図る。

（画像はプレスリリースより引用）
（ロジビズ・オンライン編集部）