亜臨界水処理技術持つサステイナブルエネルギー開発に出資
日本郵船は8月26日、都市で発生する可燃性廃棄物などの未活用資源によるエネルギー供給事業を手掛けるサステイナブルエネルギー開発（仙台市）に8月25日付で出資したと発表した。具体的な出資額は開示していない。
サステイナブルエネルギー開発は可燃ごみなどの有機物を亜臨界水処理技術で分解、最終的にバイオ燃料などのグリーンエネルギー製品を生成する「ISOPシステム（イソップシステム）」を展開している。
日本郵船はサステイナブルエネルギー開発への出資により、同社の革新的な技術の商業化をサポートし、船上でISOPシステムを用いてごみやスラッジ（タンカー船槽内に堆積する沈殿物）などの有機性廃棄物からエネルギー原料を生成することを共同で検討する。将来は生成したエネルギー原料の船舶用燃料としての応用など、今後の研究開発を通じて、船上における脱炭素化の実現を推進したい考え。
ISOPシステムは、可燃ごみなどの有機物を密閉空間で亜臨界水処理技術により低分子化合物に分解、さらさらした粉状のエネルギー原料を生成する一連の装置群から構成される革新的なシステム。生成されたエネルギー原料はバイオ石炭、メタンや水素などのバイオガス、バイオコークスといったグリーンエネルギー製品として再利用できる。既存の焼却炉のようにダイオキシンなどの有害物質を発生させないため、環境負荷が低いのがメリット。
ISOPシステムの特徴と構成
ISOPシステムの概要
（藤原秀行）※いずれもプレスリリースより引用
