サプライチェーンの強靭化図る、他の事業者とも協働
JRグループ7社は3月27日、在来線の鉄道電気設備の材料・部品に関し、仕様を共通化すると発表した。メーカーの設計・製造・在庫管理を効率化し、サプライチェーンの強靭化にもつなげたい考え。
1987年の国鉄分割民営化以降、JR7社それぞれが鉄道電気設備の開発、仕様策定・管理、設備保守を実施している。
鉄道固有の電気設備の材料・部品は汎用品と比較して生産数量も限られる中、電子部品の供給不足や製造業の人手不足が進むなど、サプライチェーンを含めた鉄道事業を取り巻く環境が変化しており、同一機能でもJR各社で仕様がわずかに異なる材料・部品も存在している。
こうした状況を踏まえ、業務の効率化に向け、新たな取り組みを始めることにした。
JR7社は2024年11月、各分野の検討会を設立し、いくつかの設備で共通仕様を策定してきた（電車線用ポリマー碍子、インピーダンスボンドなど）。今後は対象設備を拡大し、本格的に鉄道電気設備の材料・部品の共通化を推進する。
JR7社は材料・部品の供給の安定化、メーカーの設計・製造・在庫管理の効率化につながると想定。併せて、災害発生時などには7社間で融通することが可能になるとみている。
日本の鉄道業界全体の課題解決を進めるため、JR7社以外の鉄道事業者、メーカーとも広く協働していく予定。
（藤原秀行）
