新技術・ソリューションが多数登場、持続可能性低下への危機感高まりを反映
物流業界随一の規模を持つ大規模な展示会「国際物流総合展2026」が9月8日、東京・有明の東京ビッグサイトで開幕した。17回目を数える今年はトータルで565の企業・団体が参加。出展ブース数は3423で、前回の2024年時（3241）を上回った。
一般社団法人の日本産業機械工業会、日本産業車両協会、日本パレット協会、日本運搬車両機器協会、日本物流システム機器協会、日本ロジスティクスシステム協会（JILS）、日本能率協会の7団体が共催。会期は9月11日までの4日間。
初日はあいにくの天気にもかかわらず、大勢の来場者が集まった
今年は「知恵と技術で、物流の未来を切り拓く。」を掲げ、「物流2024年問題」やトラックドライバー不足を受けて政府が改正物流効率化法などで物流現場の荷待ち・荷役時間短縮や積載効率向上を強く求めていることを背景に、現場の作業効率向上や省力化・省人化につながると見込まれる新技術やソリューションが多数登場。初日から来場者が多数詰めかけており、物流の持続可能性が低下することへの危機感がかつてないほど高まっていることを感じさせた。
会場では自動倉庫やAGV、AMR、自動フォークリフト（AGF）などの自動化機器が軒を連ねており、AIが周辺の環境を基にロボットなどを自律的に制御する「フィジカルAI」の活用をうたっているものも目立った。
他にも多くの企業がAIを駆使して配車ルートの効率化や倉庫内の作業スタッフ配置適正化などを実現できると効果をアピールしているほか、物流施設デベロッパーもテナントの配送効率化などに貢献できる物件の提供とソリューションの展開をPRしている。
例年と同じく、期間中に出展者によるプレゼンテーションセミナーを多数開催するなど、情報発信にも注力している。
（藤原秀行）
