ドクタートラストが企業・団体の集団分析データ基に算出
企業の健康管理支援を手掛けるドクタートラスト（東京都渋谷区道玄坂）は7月27日、2020年度にストレスチェックを受託した685の企業・団体の集団分析データを基に算出した業種別の健康リスクランキングを公表した。
調査した15業種のうち、総合的に最も健康リスクが高かったのは「運輸業、郵便業」「医療、福祉」の2業種と説明。「運輸業、郵便業」は特にコミュニケーション面でのストレスが大きいなどと指摘し、注意を呼び掛けた。
ストレスチェックは従業員50人以上の企業で年1回の実施が義務化されている。ストレスの高い人の状況把握などが狙い。20年度に同社が受託したストレスチェックを受診した人のうち、約24万人の最新結果を分析した。
総合的な健康リスクが最も高かった「運輸業、郵便業」と「医療、福祉」はともにリスクの度合いが105で、疾病休業など健康上の問題が起きる可能性が全体の平均より5％高かった。3位の「製造業」（100）と差が開いた。
業種別の健康リスク総合ランキング（以下、いずれもドクタートラスト提供）
「運輸業、郵便業」に関しては、特に15業種の中で仕事のコントロールが最もしづらく、上司や同僚とのコミュニケーションの質が最も低いとの結果が出た。
同社は仕事のコントロールに関し「物を指定の場所に、決められた時間に届けるといった業務内容は、仕事の自由度とは離れていることからこの順位になった」と想定。コミュニケーションの面については「トラックやオートバイなどのドライバーを職業とされている人が多く含まれており、オフィスで働いているような業種に比べてコミュニケーションが少ないことが考えられる。業務上コミュニケーションを取ることが少ないと、業務内容や評価といった部分で部下と上司間ですれ違いが起こり不信感につながっていく可能性がある」と警鐘を鳴らしている。
各項目のランキング。数字が小さいほどリスクが大きいことを示している
（藤原秀行）
