日本郵船グループと千代田化工、CO2の液化・一時貯蔵・輸送で実現性の検証など共同検討開始

日本郵船グループと千代田化工、CO2の液化・一時貯蔵・輸送で実現性の検証など共同検討開始

現行の3方式を比較、社会実装後押し図る

千代田化工建設と日本郵船、関連会社のKnutsen NYK Carbon Carriers(クヌッツェン・エヌワイケイ・カーボン・キャリアーズ、KNCC)は1月31日、液化二酸化炭素(CO2)を回収・利用・貯留(CCUS)する技術として想定される常温昇圧(EP)・中温中圧(MP)・低温低圧(LP)の3方式に関し、回収したCO2の液化から一時貯蔵、海上輸送などCCUSバリューチェーンを通じた経済性、陸上設備の環境負荷・工期・敷地面積などの定量評価や実現性検証に関する共同検討を実施したと発表した。

3社は今後、エンジニアリング会社と海運会社の知見を融合して3方式の技術的・経済的検討をさらに推進、CCUSの社会実装を後押ししていきたい考え。検討結果の詳細はCCUSに関する国際的なシンクタンク「グローバルCCSインスティテュート(GCCSI)」主催のイベントで3月に発表する予定。

世界中で多数のCCUSプロジェクトが計画され、日本でも2020年代後半以降、複数のCCUSプロジェクトが同時並行で立ち上がることが見込まれる。

千代田化工と日本郵船は陸上で大型タンクを設置する際の工期長期化は大きな課題の一つになる可能性があると想定。MP・LP方式はType-Cタンクを液化CO2輸送船に、大型タンクを陸上貯蔵施設に設置することが基本的な手法として考えられる一方、EP方式は既存パイプラインの製造原理を応用したシリンダータンクを、液化CO2輸送船に加えて陸上貯蔵設備にも活用することを念頭に置いている。

シリンダータンクを陸上貯蔵設備に用いた場合、工期の大幅な短縮につながる上、用地の有効活用、投資額や運営費用の節減、運営に要するエネルギー効率の向上も期待できることが共同検討を通じて確認できたという。


CCUSバリューチェーンの概念図(千代田化工建設と日本郵船提供)

各社の役割分担

社名

検討スコープ

千代田化工

液化、一時貯蔵、払い出し・受け入れ側設備(圧入条件までの付帯設備を含む)

日本郵船・KNCC

液化CO2輸送船の検討および海上輸送のシミュレーション

比較検討項目

項目

1

Capex(資本的支出)・Opex(運営コスト)の経済性評価

2

陸上一時貯蔵タンクの必要敷地面積

3

想定工期比較

4

排出CO2量の定量評価

5

課題整理(法規制など)

比較検討項目

項目

1

Capex(資本的支出)・Opex(運営コスト)の経済性評価

2

陸上一時貯蔵タンクの必要敷地面積

3

想定工期比較

4

排出CO2量の定量評価

5

課題整理(法規制など)

(藤原秀行)