※こちらは2019年版となります。
先進的な物流施設供給の鍵を握る主要プレーヤーたちが次はどんな一手に打って出るのか。物流業界を見舞う人手不足にどう対応するのか。その答えをロジビズ・オンラインが独占で公開する(各社のアンケート回答を基本的にそのまま掲載しているが、一部は当編集部で趣旨を変えない範囲で修正・加筆などしている場合がある)。
2020年版は↓
物流不動産市場 主要プレーヤー21社の最新活動状況ー2020
ESR※2019年10月25日更新
SGリアルティ※2019年10月17日更新
オリックス※2019年10月09日更新
グッドマンジャパン※2019年10月01日更新
シーアールイー(CRE)※2019年10月18日更新
清水建設※2019年10月16日更新
住友商事※2019年11月06日更新
センターポイント・ディベロップメント(CPD)※2019年10月07日更新
第一生命保険※2019年11月15日更新
大和ハウス工業※2019年10月01日更新
東京建物※2019年11月25日更新
東急不動産※2019年10月17日更新
日本GLP※2019年10月09日更新
日本生命保険※2019年10月07日更新
野村不動産※2019年10月04日更新
プロロジス※2019年10月01日更新
三井不動産※2019年10月10日更新
三菱地所※2019年10月08日更新
メープルツリーインベストメンツジャパン※2019年11月21日更新
ラサール不動産投資顧問※2019年10月11日更新
首都圏と関西圏の計4エリアごとに、物流施設の空室率や賃料、用地価格が今後2~3年でどのように推移するかを尋ね、回答を集計しました。
- 物流施設開発担当部署名/担当者数
- 累積開発実績
- 開発実績エリア
- 開発対応可能エリア
- 海外の開発/投資実績および投資計画
- 冷凍/冷蔵施設の開発実績および開発計画
- 中長期的な開発/投資方針
- 中長期的な新規開発:既存物件取得の比率
- 総運用資産額/総運用施設数
- 近年のトピック
- 当面の事業戦略
- 入居テナント
- リスクと対策
- 2019〜20年に竣工予定のマルチテナント型施設